末長グループは、売主・施工を一貫して行うゼネコンかつデベロッパーとして、半世紀の時を重ねております。
時代によって、建築を取り巻く環境や工法・設備・資材などは変化しますが、常に志すことは「暮らす方にとって最上の価値となる、より快適な空間づくり」ということです。住む方それぞれの想いに応えるために、画一化された間取りではなく、他社ではできない住空間を追求しています。
長期的な資産として、地震に強く、多様なライフスタイルにフレキシブルに応えられる住まいを提供していくこと。構造や建築におけるプロフェッショナルとの協働によって進化を続けること。
用地取得においては、幾度も現地に赴き「やはりこの土地は評価に値する」と確信を持って選ぶこと。創意と知力と技術を結集し、土地それぞれの個性を活かした、価値ある住まいをご提案していきます。
これまで東急田園都市線エリアを中心に、地域密着企業として数多くの分譲マンション供給および、ビル・施設を含めた施工実績を持つ末長グループ。それは、独自性と創意により、他にないものを、他社に先駆けて提案し続けてきた軌跡といえよう。
あらゆる立地条件と土地形状に価値を見いだし、困難をも解決に導くことができる知力と培った技術力がその背景となっている。
室内空間の延長にあるバルコニーやテラスなど、セカンドリビング的に楽しむことができるプライベート空間も独創的な試みが多い。近年では、1階や最上階などに限定されがちなオーナーズパティオを全邸に設けた例を見ない取り組みも話題となった。
立地と広さが見合えば順当に販売できると考えがちな案件でも、＋αを考案し新たな価値を創出している。
個性際立つ外観フォルムは特徴のひとつだが、それはこれまでの実績エリアに傾斜地が多いという立地条件をメリットに転化した「H2システム」工法により建てられたものがある。
オリジナルの階層建築工法として、従来の傾斜地建設において課題とされていた造成工事費を抑え、住戸を雁行させて配置する設計によって立地の特性を活かすことができる。
「H2システム」工法では、ひな壇状に配置された住戸の各階に広々としたルーフテラスを設けることができる。植栽だけでなく、ハーブガーデンや菜園など暮らす方ごとに多彩な使い方が考えられる空間だ。
「自分たちにしかできない場所に、自分たちにしかできないモノをつくる」という強みを活かした技術集団独自の視点で、暮らしに付加価値という品質も常に提供している。
降り注ぐ陽光、通り抜ける風、豊かな緑。心身を解き放ち、癒しと心地よさ、そして安心をもたらす住まい――。立地や方位、階数などの条件をクリアした上で、誰もが重視する住空間へのニーズではないだろうか。
日本の住宅建築は、地震という自然災害に対峙するために、堅牢さを求め、そのために柱や梁、性能を強固にする「＋」の発想。しかし、本来、求められている住空間を追求するには「－」思考への転換が必要な場合がある。「柱や梁を排除することはできないか」、「ガラスサッシュ枠を極小化できないか」。
人を守り資産となる住まいの安全性にも妥協することなく、快適性を考え続けることで開発された工法が「T2システム」である。
「T2システム」工法とは、隣接住戸を2つにし、水回りが接続点となる設計だ。
一般的に横並びでプランニングされる集合住宅は、開口部が2方向に限られた住戸が多数を占めているが、この工法では2住戸単位の連結により、角住戸の多数設計が可能。戸建感覚の4面開口を基本に、コーナーサッシュや独立性の高いバルコニーなど、開放感とプライバシー性を両立する集合住宅となる。角の部分にサッシュを設けないコーナーガラスは床から天井近くまで大きく開口し、連なるワイドサッシュは採光・通風だけではなく、のびやかな空や緑など自然の恩恵に浴する住空間を創りだす。
複雑な構造設計・建築技術であっても、時間とコストを惜しむことなく費やすことは住み手の価値にもなるが、施工と売主が常に一貫した意思疎通を持つ体制であってこそ採用できる考え方だといえる。また、質感豊かな無垢材や石材など、時を経るごとにアンティークのような温もりを醸し出し、住まいに重厚感を演出する自然素材を採り入れていることも快適性へのこだわりのひとつだ。
建設会社として、分譲マンションのみならず、多彩な建築事業を手掛けてきた末長グループ。複合商業ビルやスポーツ・医療・学園施設等のほか、寺社・個人邸宅・店舗に至るまで、その実績は多岐にわたっている。一律化した建築領域に留まらないことが、技術を研磨し、柔軟な住まい空間への発想に繋がっている。
近年の実績のひとつである「MIZONOKUCHI BLOCKS」では、商業施設内の空間を仕切り壁のない「PRC造」による設計で建設した。そのメリットとは、店舗規模の可変性や、将来的な使用用途の変更にも柔軟に対応できることである。この技術を展開し、長期的財産である住まいをこれまで以上に価値あるものへと進化させる新たな取り組みが既にスタートしている。
